鳥は家賃を払わない——人間はいつから「住むこと」を買うようになったのか?
1. 公園の鳥と、家を追われる人々
公園の木々を眺めていると、鳥たちは枝にとまってさえずり、食費も家賃も払わずに自由に身を置いています。
しかし、人間はどうでしょうか。
15年ほど前、スペインでは不動産バブルの崩壊後、家賃やローンが払えずに住まいを追われる「Desahucio(強制退去)」のニュースが連日のように流れていました。
そして今週、マドリッドをはじめとする街で、再び大規模な家賃高騰反対デモが起きています。
15年前の傷癒えぬまま、住まいを追われる恐怖と生活苦は「過去の記憶」ではなく、現在進行形で市民の首を絞め続けているのです。
若者が一人暮らしをすることも、家庭を持つことも難しくなったこの現実を目の当たりにしたとき、人間が生きる場所を確保する仕組みそのものに対する強い違和感と問題提起が生まれます。
2. 歴史の視点:「住むこと」の仕組みはどうなっていたか
「毎月現金を払って住居を買う」という形態の特殊性
「昔は家賃が安かった」という話ではありません。そもそも「家という場所だけを買い、毎月お金で払って住む」という今の当たり前の仕組み自体が、歴史的に見ればごく最近できた特殊な形だったのです。
かつての空間と暮らしのあり方
- 農村部
土地・住居・生産活動(農業)が切っても切れない一体のものとして存在していました。
ヨーロッパの伝統的な農家でも、1階に家畜を飼ってその体温を暖房代わりに使い、2階で人が暮らすといったように、生業と住居は地続きでした。
- 都市・職人社会
仕事場と住居が一体化した構造(住職一体)が基本であり、徒弟や奉公人は「住み込み・まかない付き」で働く形態も一般的でした。
- 日本の江戸長屋など
木造平屋の長屋では、井戸や便所、ゴミ捨て場などを路地の共有空間として住人同士で維持・管理しており、個人の金銭負担だけで住まいを成り立たせる構造ではありませんでした。
3. 構造の転換
いつから「住むこと」が現金化・マネーゲーム化されたのか
- 産業革命と「住職分離」
工場労働の拡大と都市化によって、「働く場所」と「住む場所」が分断されました。
自前で生産手段や住まいを持たない人々が都市へ集中し、土地や住居が市場で売買・賃貸される「市場メカニズム」へと組み込まれていきました。
- 所有権と資本の集積、そしてマネーゲームへの変質
「身を置く場所」が市場の商品や投資対象となったことで、不動産を所有する側は借り手の労働収入から利益(不労所得)を得て富を拡大できるようになりました。
一方で、持たざる側は生きるために毎月現金収入を得て差し出し続けなければならない構造が固定化されていきました。
現代においてこの構造は、単なる「大家と借り手」の関係を超え、国際的な投資ファンドや投機家による金融商品(マネーゲーム)へと変質しています。
住宅を「人が生活を営む場所」ではなく「値上がり益を得るための資産」とみなす資本家にとって、長期で安く住む定住者は価値の上昇を阻む存在に過ぎません。
追い出しや家賃吊り上げを繰り返して転売するサイクルが回ることで、「住むこと」のコストは際限なく跳ね上がっています。
4. マドリッドの数字が示す「人為的な住宅不足」のカラクリ
この「住まいの危機」は、単なる印象論ではありません。マドリッド市の公的データ(国家統計局INEなど)が示す数字を紐解くと、歪んだ構造がはっきりと浮かび上がります。
住まいを必要とする世帯:約 141万世帯
住宅総数(存在する家屋の数):約 153万戸
本来であれば、都市全体で約12万戸の余裕が存在しているはずなのです。
それにもかかわらず過酷な住宅難と家賃高騰が続いている理由は、全住宅の約1割にあたる物件が「実際の生活の場」から締め出されているからです。
投機・資産保持目的の「完全な空き家」:約 10万戸(※電気使用量がほぼゼロで、転売時の値上がりを狙って鍵をかけたまま放置されている物件)
観光アパート(Airbnb等)・短期貸し:約 4万戸(※住民の長期賃貸から、旅行者向けの集金ツールへ転用された物件)
これらを差し引くと、庶民が実際に住める住宅は「約139万戸」まで激減します。
141万世帯に対して139万戸。
本来は余剰があるはずの街で、約2万戸分の「人為的な住宅不足」が意図的に作り出され、残されたわずかな物件を巡って市民同士が家賃を釣り上げさせられる構造ができあがっています。
5. 過去20年の家賃高騰と「東京」との対比
この人為的な需給の歪みは、過去20年間の家賃推移(2000年代前半〜現在)にも如実に表れています。
マドリッドの家賃は20年前比で約1.7〜1.8倍に上昇しました。特に直近10年間(2014年〜2024)だけで約83%高騰しており、市民の平均賃金上昇率(同期間で約45%増)をはるかに凌駕するペースで生活を圧迫しています。
ここで興味深いのは、同じ国際的大都市である「東京」との対比です。
東京も地価の高騰や都市部集中が指摘されますが、過度な資本の投機や民泊化に対して一定の制度的枠組み(新築供給の継続、民泊新法による営業日数制限など)が存在するため、過去20年間の家賃上昇率は約15〜20%程度の緩やかな推移にとどまっています。
マドリッドでは「住まい」がグローバル資本のマネーゲームの道具となり、生活の基盤ではなく金融商品として売り買いされた結果、賃金の上がり幅を完全に置き去りにした家賃高騰が引き起こされているのです。
6. 現代社会における「住まい」の意味を問い直す
鳥の生き方との対比に戻ると、「生きるための空間を、人間はいつからこれほど現金化するようになったのか」という問いが改めて立ち現れます。
Desahucio(強制退去)のように住む場所を失うことが直ちに生存の危機に直結する現代社会において、これを単なる個人のやりくりや節約の問題として片付けるわけにはいきません。
これは単なる情緒的な悲観論でもありません。
実際にドイツのベルリンなどでは、民間住宅の公有化や家賃規制を求める住民投票で過半数の賛成票が投じられるなど、『住まいを市場だけに任せない』ための強力な制度的アプローチが市民の手によって模索され続けています
住宅は単なる投資商品ではなく、人間が生きるための不可欠な基盤であるという原則を、いかに社会の仕組みや法律として取り戻していくか。
「住むこと」に労働収入の多くを捧げざるを得ない現代において、この「住まうことの商品化」という構造そのものを静かに見つめ直し、問い直す時期に来ています。
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